製品カタログや、店頭の値札で『オープンプライス』とか『オープン価格』って見かける事ありますよね。
販売や流通に関わる仕事をしている方なら知っている事も多い言葉ですが、その他にも『定価』や、『メーカー希望小売価格』といった言葉もあって、一般消費者の方々は混乱してしまう事も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、あらためてその意味を確認していきたいと思います。
いろいろな価格表記
オープン価格/オープンプライス
販売元・メーカーが、製品の定価/希望小売価格を”設定しない”という意味の言葉です。 なんで設定しないの！? と思いますが、その理由のひとつに
『メーカー希望小売価格から 50%OFF』
『メーカー希望小売価格 ￥19,800 → ￥4,980』
といった表記をされる事で、消費者がその製品の価値が低い安物（または下がった）のように感じてしまう事を避ける為、というメーカー側の理由。また、むやみにお得感を煽って消費者を混乱させるのを避ける為に施行された二重価格に関する法令にあわせて、利用さるようになってきたそうです。
稀に、『オープンな価格』という文字面からか、『値段をを表示しているよ』という意図で話をする人も居る様ですが、誤用ですのでご注意を。
オープン価格（オープンかかく）・オープンプライス (open price) とは、販売する商品に対してメーカー側が希望小売価格を具体的に定めていないものである。
定価
続いては、こちらも馴染のある言葉『定価』ついて。
これは販売元・メーカーなどが定める販売価格です。原則『定価販売』と制限されている製品はこの価格での流通が基本となります。具体的には煙草や、本、新聞などがこれにあたり、どこのお店、場所で買っても同じ値段となります。
法令などで規制されている品物以外の製品は、自由経済、自由な流通といった観点から、メーカーや企業が、販売店に対して定価販売を指定するという事が難しくなっています。
この辺りは『再販売価格維持』、『独占禁止法』、『公正取引委員会 オープン価格』といったワードで調べていくと奥深い情報が得られますが、ひとまず本記事では割愛したいと思います。
メーカー希望小売価格
これは文字通り、販売元・メーカーなどが希望する市場での『販売価格』です。
新製品のニュースリリースやメーカーのwebサイトなどにこれが記載されていると、目安になるので消費者側としてはできれば記載しておいて欲しいものです。反面、長く販売されている製品だと、実際の店頭価格と大きく離れている事も多いので、メーカーにとっては製品の価値が低いと思われてしまうデメリットもあるという事になります。
総額表示 税込、税別などの表記について
2018年4月1日からの法令(※）では、商品ラベル、値札、チラシなどには必ず、消費者の支払総額を明記する『総額表示』が義務付けられています。
※過去に消費税率の変動直後など過渡期には、一時的にこの義務が緩和される事がありました。
消費者が実際に支払う価格を明記する事が重要で、『税込価格』や、『税別価格』の語句の表記については、任意となっている様です。
- 10,800円
- 10,800円(税込)
- 10,800円(税抜価格10,000円)
- 10,800円(うち消費税 800円)
- 10,800円(税抜価格10,000円、消費税額等800円)
まとめ
ご紹介した言葉・表記は、業務で流通や販売へ専門的に関わる方でなければ、意味が解らない場合も多いですよね。
実際の販売価格は、結局のところ
原材料（原価）→メーカー/販売元の価格（販売原価）→（卸業者の卸価格）→小売店での価格
という様々な価格との兼ね合いと、製品の需要や、供給状況によって設定されるのです。また、販売時期や色々な要因で小まめに上下する事もあるので、お買い物好き！という方や、節約中！という方は、知識として知っておいて損はないと思います。
ちなみにiPhoneやiPad、Macなどを販売するAppleの製品の新品は、日本中どこのお店でも同じ価格で販売されていますが、これは流通や販売先などをAppleが厳しく管理しているからだそうです。値引き販売をすると、次回の入荷や新商品の入荷が制限されたり、販売自体が出来なくなったり……。
法令的にはこういった強制力が働かない様に整備されている筈ですが、人気商品だけに販売店はこれに従わざるを得ないという実情があるようです。
うーん、チカラこそパワー……。
