Android向け『Amazonアプリストア』 2025年8月20日でサービス終了利用者が今すぐ確認すべきポイントは？

Amazonが提供するAndroid端末向けの『Amazonアプリストア』が2025年8月20日にサービス終了する事が発表されました。これに伴い、2025年2月20日よりはアプリ内課金が利用できなくなっています。『モンスターストライク』や『FFBE幻影戦争』などの人気ゲームも影響を受けるため、プレイデータの移行が必要です。

なお、終了するのはAndroid端末向けのアプリストアであり、Amazonの端末……Fire TVやFireタブレットでは引き続き利用可能です。当記事では、Amazonアプリストアのサービス終了の概要と確認すべきポイントを解説します。

記事の索引

1 Android向け『Amazonアプリストア』 2025年8月20日でサービス終了
- 1.1 Amazonアプリストアサービス終了ユーザーが確認すべきポイント
- 1.2 Amazonアプリストアサービス終了開発者向け情報
2 関連リンク

Android向け『Amazonアプリストア』 2025年8月20日でサービス終了

Amazonは、Android端末向けの『Amazonアプリストア』を2025年8月20日でサービス終了すると発表しました。

これにより、同日以降はAndroid端末でAmazonアプリストアにアクセスできなくなり、すでにダウンロードしたアプリの動作保証もなくなります。また、2025年2月20日からはアプリ内課金が停止されており、ユーザーは早めの対応が必要です。

今回のサービス終了に伴い、『モンスターストライク』『FFBE幻影戦争』『プロ野球スピリッツA』『放置少女』などの人気ゲームも、Amazonアプリストア版の提供を2025年8月20日で終了すると発表しています。これらのゲームを継続してプレイするためには、Google Play版などの別プラットフォームへの移行が必要です。データ移行の方法は各アプリの案内に従って手続きを行ってください。

Amazonアプリストアサービス終了に伴うFAQページ

なお、AmazonアプリストアはFire TVシリーズやFireタブレットシリーズでは引き続き利用可能です。また、Android端末やiOS端末で提供されているAmazonショッピングアプリやPrime Videoアプリには影響はありません、と発表しています。

Amazonアプリストアへ

この発表から数日たって、Fireタブレットにインストールしていた一部のアプリが利用できなくなっている事に気づきました。端末からアプリが消え、Amazonアプリストで検索しても該当アプリが無い、という……。気に入ってたアプリだけに残念ですが、プラットフォーム依存のコンテンツ配信には常にこういったリスクが伴う事をあらためて認識する機会にはなりました。

Amazonアプリストアサービス終了ユーザーが確認すべきポイント

Amazonアプリストアでは、Google Play版よりもお得に課金できるAmazonコインの提供や、特別セールが定期的に開催されていたため、あえてAmazonアプリストア版のアプリを選んでいたユーザーも多いでしょう。しかし、現在はすでにAmazonアプリストア版のアプリでは課金ができなくなっています。

今後も継続してアプリを利用したい場合は、以下の点に注意して、早めに別のプラットフォームへの移行を進めるたほうが良いでしょう。

アプリ内課金の停止: 2025年2月20日以降、Amazonアプリストア版のアプリでは課金ができなくなっています。課金が必要なアプリを利用している場合は、早めにGoogle Play版などへの移行を検討しましょう。
プレイデータの移行: Amazonアプリストア版のアプリデータを、そのままGoogle Play版で利用することはできません。スマホの機種変更時と同様に、ユーザーデータの移行手続きが必要です。各アプリの案内を確認し、手続きを進めてください。
Amazonコインの利用: Amazonコインの販売は2025年2月20日で終了しましたが、すでに購入済みのコインは8月20日まで使用可能です。未使用のコインがある場合は、期限内に使い切るようにしましょう。

Amazonアプリストアサービス終了に伴うAmazonコインについてのFAQ

Amazonアプリストアサービス終了開発者向け情報

アプリ開発者は、新規のAndroid向けアプリをAmazonアプリストアに申請することができなくなります。ただし、すでに公開されているアプリについては、2025年8月20日まではアップデートの申請が可能です。特別な対応は求められていませんが、ユーザーへのサービス終了や他プラットフォームへの移行に関する情報提供を徹底することが推奨されています。